2026年度の就学支援金で通信制高校はどうなる？上限337,200円・1単位13,668円・対象外の費用

通信制高校の学費を調べると、どの学校も「就学支援金を使えば」と書いてあります。けれど、何にいくら当たるのかは学校の案内だけではつかみにくいものです。

所得制限はなくなった？サポート校の分は？転校したら月数は？など、2026年度の就学支援金と通信制の学費で迷う人は多くいます。

支援が当たるのは「高校の授業料」だけと分かると、自分で払う額が見えてきます。

2026年度の就学支援金で通信制高校はどう変わったか（所得制限なし）

世帯の年収の目安	2025年度までの制度	2026年度からの制度
590万円未満	297,000円	337,200円
590万円以上910万円未満	118,800円	337,200円
910万円以上	対象外	337,200円

2026年4月から、世帯の収入で支援が変わらなくなった

どの年収でも、私立の通信制は同じ上限。

項目	中身
法律の改正	2026年3月31日に成立、4月1日に施行
所得制限	なし
返済	不要

文部科学省の高校生等への修学支援のページによると、就学支援金の法律の改正が2026年3月31日に成立し、4月1日から新しい制度になりました。

新制度の内容は、就学支援金・新制度の概要の表にまとまっています。所得制限は「なし」で、私立の通信制の上限は年収にかかわらず337,200円にそろいました。

以前は910万円以上で対象外だった家庭も、2026年度からは支援を受けられます。返す必要はありません。

新しい制度で払う額がどう変わるかは、候補の学校の資料をまとめて請求して、学費の表で確かめるのが確実です。

＼ 1回の入力で、候補の学費の案内がそろう ／

国籍・在留資格などの条件は、2026年度も残っている

日本国籍のほか、永住者などが対象。

条件	中身
国籍・在留資格	日本国籍・特別永住者・永住者など
住所	日本国内
対象外	高校を卒業した人、通信制で4年を超えて在学する人など

所得の条件はなくなりましたが、国籍と在留資格の条件はあります。日本国籍、特別永住者、永住者、日本人の配偶者等などで、日本国内に住所があることが求められます。

新制度の対象にならない生徒にも、これまでと同じくらいの水準の支援が別に用意されています。在校生は経過措置、新入生は「高校生等・新修学支援」で、所得に応じた額です。

高校をすでに卒業した人や、通信制で4年を超えて在学している人は対象外です。

2026年度の就学支援金、私立通信制の上限は年337,200円・1単位13,668円

区分	年額	1単位あたり	支給期間
私立の通信制	337,200円	13,668円	48月
公立の通信制	6,240円	336円	48月
私立の全日制（参考）	457,200円	18,528円	36月

単位制の通信制は、1単位13,668円・年30単位までで計算する

通算74単位まで。1年の登録は30単位まで。

項目	上限
1単位あたり	13,668円
1年の単位数	30単位まで
卒業までの単位数	通算74単位まで

単位ごとに授業料を決めている学校では、1単位あたり13,668円までが支援の上限です。1年に数えられるのは30単位まで、在学中の通算は74単位までです。

屋久島おおぞら高校の2026年度の計算式は、「13,668円÷履修期間×登録単位数×支給対象月数」です。

自分の学校の1単位の授業料が13,668円より高いか低いかで、残る授業料が変わります。

＼ 学校ごとに名前や住所を入れ直さなくていい ／

1単位の授業料が上限より低い学校は、授業料がまるごと支援の範囲に入る

1単位12,000円なら差額は出ない計算。

学校の1単位の授業料	25単位の授業料	残る授業料（計算）
12,000円	300,000円	0円
13,668円	341,700円	年額の上限との関係は学校で確かめる
15,000円	375,000円	学校の計算で確かめる

第一学院高校では、1単位13,668円まで（年30単位まで）支給されます。高萩校の授業料は1単位12,000円なので、25単位の300,000円は全部が支援の範囲に入る計算です。

一方、13,668円×25単位は341,700円で、年額の上限337,200円を超えます。年額と1単位の上限の両方に当てはめた請求額は、入学前に学校で必ず確かめてください。

屋久島おおぞら高校は1単位15,000円で、24単位なら授業料360,000円から支援金328,032円を引いた31,968円を請求する例です。

1単位の授業料は学校ごとに違うので、候補をまとめて資料請求して、上限の13,668円と並べてみてください。

2026年度の就学支援金で通信制の対象にならない費用（サポート校・通学コース）

費用	支援の対象か	根拠
高校の授業料	対象	文部科学省のQ＆A
入学金・施設費・教材費	対象外	授業料ではない
サポート校の学費	対象外	文部科学省のQ＆A（Q7）
通学コースの追加料金	学校によって対象外	学校の学費の表

サポート校に通う分は、就学支援金の対象にならない

国のQ＆Aで「対象ではありません」と明記。

項目	通信制高校	サポート校
役割	卒業資格を出す	学習や通学を支える
就学支援金	授業料が対象	対象外
払う人	差額を払う	全額を払う

通信制高校とは別にサポート校に通う場合、サポート校は就学支援金の対象ではありません（文部科学省の就学支援金Q＆AのQ7）。

屋久島おおぞら高校でも、入学金・施設管理費・スクーリング代金と、サポート校の学費は対象外です。

「支援で授業料がほぼ0円」と書かれていても、サポート校の学費は丸ごと残るので、2つの学費を分けて見てください。

サポート校も含めた総額は、高校とサポート校の資料をまとめて取り寄せて、費用を分けて書き出すと見通しが立ちます。

同じ学校の通学コースでも、追加の費用は対象外のことがある

N高グループは週5・週3・週1＋の費用が対象外。

コース	入学初年度の合計	支援の扱い
ネットコース	73,000円（先引きあり）	授業料に先引き
週1＋（オンライン）	280,000円	追加分は対象外
週5（リアル）	1,028,000円	追加分は対象外

N高グループでは、週5・週3・週1＋コースと提携スクールの授業料、授業料以外の諸経費は対象外です。

通学コースの金額は、高校の授業料（支援を先引きした73,000円）の上に、コースの入学金・授業料・施設設備費を足した形です。

通う日数を増やすと、支援の当たらない費用が増えると考えておくと、学校どうしを比べやすくなります。

＼ 資料は1週間ほどで届く ／

教科書代や教材費には、別の給付金がある

授業料以外は「高校生等奨学給付金」の範囲。

制度	対象	返済
就学支援金	授業料	なし
高校生等奨学給付金	教科書費・教材費など	なし
奨学金	原則あわせて受け取れる	種類による

Q＆AのQ18では、授業料以外の教科書費・教材費などは、返還のいらない高校生等奨学給付金で支える形です。

第一学院高校によると、奨学給付金は2026年度から年収約490万円未満の世帯まで使えます。条件は学校と都道府県で確かめてください。

2026年度の就学支援金、通信制へ転入したときの支給期間の計算

全日制にいた月数	計算	通信制で受けられる月数
12月（1年）	48−12×4/3＝48−16	32月（計算）
18月（1年半）	48−18×4/3＝48−24	24月（計算）
20月	48−20×4/3＝48−26（端数切捨て）	22月（Q＆Aの例）
24月（2年）	48−24×4/3＝48−32	16月（計算）

全日制にいた月数の4/3倍を、48月から引く

式は「48月−全日制の月数×4/3」。

順番	やること
1	全日制にいた月数を数える
2	4/3をかけ、端数を切り捨てる
3	48から引くと、通信制で受けられる月数

Q＆AのQ15では、全日制から通信制に移ったときの支給期間は「48月−（全日制の在学月数）×4/3」で、端数は切り捨てです。全日制に20月いた例では、通信制で22月分です。

同じ式で計算すると、1年（12月）いた人は32月、2年（24月）いた人は16月になります（計算）。

全日制で1年過ごしてから移っても、通信制の残り2年分は支援が当たる計算です。

残りの月数が分かったら、転入先の候補をまとめて資料請求して、学年の途中から入れる時期を確かめましょう。

＼ 転入した人の63.4%が、請求から1か月以内に出願先を決めている ／

休学するときは、支給停止の申出を忘れない

出さないと、休んだ月も数えられてしまう。

手続き	支給期間の数え方
支給停止の申出を出す	休学の間は数えない
申出を出さない	休学中も0円で数えられる
復学したあと	残りの月数で受ける

Q14では、休学中に授業料を集めない場合、学校に「支給停止の申出」を出せば、その間は支給期間の計算も止まります。

申出を出さないと、休んだ月も0円の支給として数えられ、復学後に受けられる月数が減ります。休学を考えたら、まず学校に申出のことを聞いてください。

高校をやめてもう一度入る人には、学び直しの支援がある

48月を超えても、最長2年は支援に当たる額が出る。

項目	中身
対象	中退して再び入学し、支給期間を超える人
期間	卒業までの間（最長2年）
手続き	学校がある都道府県で確かめる

一度高校をやめて、もう一度入り直す人で、支給期間の48月を超えてしまう場合は、卒業までの間（最長2年）就学支援金に当たる額が出る「学び直しへの支援」があります。

2014年4月以降に入学した人が対象で、くわしい手続きは学校がある都道府県で確かめます。

前の学校にいた期間が長くても、あきらめずに入学先に相談することが大切です。

2026年度の就学支援金、通信制高校ごとの先引きの扱い

学校	入学のときの払い方	転入・編入の人
N高グループ	見込額を先に引いた額を1次請求（先引き）	先引きの対象外
第一学院高校	支援金相当額を差し引いた額を納入（立て替え）	学校で確かめる
屋久島おおぞら	授業料から支援金を引いた額を請求	学校で確かめる
クラーク高校	支援を当てた後の年額で示す	前の学校の支給状況で変わる

「先引き」なら、入学のときに大きな額を立て替えなくてよい

支援の見込みを引いた額だけを先に払う。

形	入学のときに払う額	差が出たら
先引き	支援の見込みを引いた額	あとで2次請求
先に全額	授業料の全額	あとで差額が戻る
学校の立て替え	支援金相当を引いた額	学校が受け取って精算

Q＆AのQ12では、学校によっては授業料を先に全額集めて、あとで差額を戻す場合があります。支援金は生徒の代わりに学校が受け取り、授業料に当てる仕組みです。

N高グループは、支給の見込額を授業料から先に差し引いた額を1次請求とし、実際の額と差が出たら次の年度の学習が始まる約2か月前を目安に2次請求します。

第一学院高校は、入学手続きのときに就学支援金に当たる額をあらかじめ差し引いた額を納めます（学校が立て替える形）。先引きや立て替えがある学校なら、入学のときの出費が小さくなります。

＼ 入試の日程も、まとめてそろえて確かめられる ／

転入・編入の人は、先引きの対象から外れることがある

N高グループは転入・編入を先引きの対象外としている。

ケース	扱い
転入学・編入学	対象外
在学期間が通算48月を超える	対象外
ほかの学校で就学支援金を受けている	対象外

N高グループでは、転入学・編入学の人、在学期間が48月を超える人、ほかの学校で支援を受けている人などは、先引きの対象外です。

クラーク高校では、転入の人の扱いは前の学校での支給の状況によって変わります。

転入の人は、新入生向けの「支援後の金額」がそのまま当てはまらないことがあるので、資料と面談で払い方を確かめてください。

転入のときの払い方は学校で違うので、転入先の候補をまとめて資料請求し、面談で先引きの有無を聞く準備をしておきましょう。

家で学ぶ前提なら、N高の先引き後の学費も並べておく

先引き後は3年間で199,000円。

年次	金額
1年次	73,000円
2年次・3年次	各63,000円
3年間	199,000円

学校ごとに払い方が違うと、「支援のあとで結局いくら払うのか」を並べて比べるのが難しくなります。

N高グループのネットコースは、先引きのあとの金額が1年次73,000円、2年次・3年次は各63,000円、3年間で199,000円です。登校なしで学ぶコースです。

支援を引いたあとの3年間の金額がそろっている学校を1つ持っておくと、ほかの学校の請求額が高いか安いかを判断しやすくなります。

2026年度の就学支援金、通信制での申請の流れと時期

時期	やること
入学説明会・入学後	学校から申請の案内とログインIDの通知が届く
4月	オンライン（e-Shien）か書類で申請
申請のあと	都道府県が確かめて、認定の通知
支給の期間	4月〜翌年3月（申し込んだ月から）

申請は、学校から配られる案内に従ってオンラインで出す

e-Shienで申請。書類での申請もできる。

項目	中身
申請の方法	e-Shien（オンライン）か書類
ログインID	学校から配られる通知書
国籍を確かめる書類	2026年度は原則提出不要（日本国籍）

日本国籍の生徒は、オンラインの申請システム「e-Shien」で申請できます。学校から配られるログインIDの通知書を使います。書類で出すこともできます。

文部科学省の提出書類の例では、2026年度は日本国籍の生徒の国籍を確かめる書類を、原則として出さなくてよくなりました。

申請の書類は入学説明会や入学のあとに学校から配られるので、入学前に自分で集めるものはほとんどありません。

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支給は申し込んだ月から。提出の期日に遅れない

遅れると、その前の月の分は受けられない。

項目	中身
支給の始まり	原則、申し込んだ月から
期日・提出先	学校や都道府県で違う
転入のとき	新しい学校の案内に従う

Q＆AのQ9では、支給は原則として申し込みをした月からで、提出の期日に遅れないよう注意するよう書かれています。手続きの方法・書類・提出先・期日は、学校や都道府県で違います。

転入した月に申請が遅れると、その月の分を受けられないおそれがあります。転入が決まったら、まず申請の期日を学校に聞いてください。

期日を早めに知るために、候補の学校の資料をまとめて請求し、入学の手続きの案内に目を通しておきましょう。

住んでいる県と違う県の学校でも、支援は受けられる

広域通信制でも国の制度は同じ。

項目	扱い
国の就学支援金	対象
都道府県の上乗せ	要件が別
奨学金との併用	原則できる

住んでいる都道府県とは別の都道府県にある学校に通っても、国の制度なので対象になります（文部科学省の就学支援金Q＆AのQ6）。広域の通信制高校でも同じです。

ただし、都道府県が独自に上乗せする支援は、要件が別です。住んでいる都道府県の案内も、あわせて確かめてください。

2026年度の就学支援金を当てた後の通信制の学費を比べる

学校・コース	金額	含まないもの
N高グループ ネットコース	1年次73,000円（先引き）	端末・スクーリング参加費用など
クラーク高校 単位修得コース	年30,000円〜（支援後のモデル）	教科書代・模試など
屋久島おおぞら（24単位の例）	授業料の請求31,968円	入学金・施設費・スクーリング代金
第一学院高校 高萩校 本科	支援前375,300円（支援後は約75,300円・計算）	スクーリング運営費・交通費

「支援後の金額」は、学校ごとに含むものが違う

授業料だけの学校と、入学金まで含む学校がある。

学校の例	入っているもの
クラーク高校 単位修得	入学金10,000円を含む年額
屋久島おおぞら	授業料の請求だけ（入学金・施設費は別）
N高 ネット	入学金・施設設備費・教育関連諸費を含む

クラーク高校の学費のページの年額モデルは、支援を当てたあとの年額です。単位修得コースの年額には入学金10,000円が含まれます。

屋久島おおぞら高校の31,968円は授業料の請求だけで、入学金50,000円と施設管理費90,000円が別に加わります。足すと1年目は約171,968円です（計算）。

同じ「支援後」でも、何が入っているかをそろえてから比べることが大切です。

含むものをそろえて比べるには、候補の資料をまとめて取り寄せ、学費の表を同じ紙に写すのが早道です。

支援後の金額は、1単位の授業料から計算できる

1単位の授業料が分かれば、目安を計算できる。

項目	金額
支援前の合計	375,300円（税込）
授業料（25単位）	300,000円（支援の範囲）
残る目安	約75,300円（計算）

第一学院高校 高萩校の本科の学費は375,300円（税込）で、そのうち授業料は1単位12,000円の25単位で300,000円です。

1単位12,000円は上限13,668円より低いので、授業料の300,000円が支援の範囲に入るとすると、残りは約75,300円です（計算した目安で、スクーリング運営費と交通費は別）。

候補の学校の学費の表を並べ、同じ計算で支援後の額をそろえてから決めてください。

＼ 届いた資料を、家で並べて親子で比べられる ／

2026年度の就学支援金をふまえて、通信制高校の資料で学費を確かめる

あなたの状況	確かめること	次の一手
私立の通信制を考えている	1単位の授業料と対象外の費用	候補の資料で学費の表を並べる
サポート校にも通う	サポート校の学費（全額自己負担）	高校とサポート校の費用を分ける
全日制から移る	残りの支給月数	在学した月数を控えて相談
学費を最優先にしたい	公立の通信制の授業料	住んでいる都道府県の公立校に確かめる
家で学ぶ形も考えたい	先引き後の3年間の額	N高の資料も並べる

資料が届いたら、学費の表で3つを確かめる

1単位の値段・対象外の費用・払い方。

確かめること	見る場所
1単位の授業料	学費の表・募集要項
支援の対象外の費用	入学金・施設費・コース費用の欄
払い方	先引き・立て替え・後から戻る

資料の学費の表では、まず1単位の授業料を見つけて、13,668円より高いか低いかを確かめます。次に、入学金・施設費・コースの費用など、支援が当たらない欄を足します。

最後に、先引きか、先に全額を払ってあとで戻るのかを見ます。この3つがそろえば、入学のときに用意する額と毎年払う額がわかります。

学費の表を並べるなら、候補をまとめて資料請求すると、1回の入力で済みます。

＼ 見学の申込も、追加の入力なしでできる ／

学費を最優先にするなら、公立の通信制や今の学校も考える

私立に決める前に、ほかの道も並べてよい。

状況	考え方
今の学校に通えている	続けながら調べる
学費をできるだけ抑えたい	公立の通信制の授業料を確かめる
休学を考えている	支給停止の申出を先に聞く

今の学校に通えていて困っていないなら、急いで移る必要はありません。学費をできるだけ抑えたいなら、住んでいる都道府県の公立の通信制高校の授業料も確かめてください。

公立の通信制の支援の上限は年6,240円で、私立とは仕組みが違います。

まとめて請求とあわせて、先引き後の額が出ているN高も手元に置く

支援後の比べ方がそろう学校を1つ持つ。

項目	中身
登校	スクーリングとテストの日だけ
先引き後の学費	1年次73,000円・3年間199,000円
あとから通う	3か月ごとに通学のコースへ移れる

通う形の学校の学費は、サポート校やコースの費用が加わり、支援の当たらない部分が大きくなりがちです。まとめて取り寄せた資料だけでは、どこまでが通うための費用なのか分けにくいことがあります。

登校なしで学ぶN高のネットコースは、N高グループのネットコースのページのとおり、ふだん家で学ぶ形です。先引き後の額と並べると、通う学校の支援の当たらない部分がどれくらいか見えてきます。

N高グループのよくある質問の答えによると、入学後に通学のコースへ3か月ごとに変えることもできます。

ほかにも候補があるなら、まとめて資料請求で比べる

1回の入力で、候補の資料がまとめて届く。

順番	やること
1	住んでいる都道府県と学年を選ぶ
2	通える学校の一覧から、迷っている学校と比べたい学校を選ぶ
3	1回の入力で請求（無料）。資料は1週間ほどで届く

就学支援金のしくみが分かると、候補の学校の「支援後の学費」を並べて見たくなります。学校ごとに請求すると、そのたびに名前や住所を入れ直すことになります。

まとめて資料請求では、都道府県を選ぶと通える学校が一覧で出て、1回の入力で学費の案内を取り寄せられます。

候補を2〜3校にしぼって資料を並べると、学費と通い方の違いがはっきりします。